会社の方針や事業戦略に対する共感を高めるには、共通認識を形成する必要があります。
ヤマトグループのある事業会社では方針転換の際、方針の浸透プロセスも変更することになったそう。トップダウンで伝えるだけではなく、議論を重ねて共通認識を形成していくという方法がとられました。
はじめに経営幹部が方針について自身の解釈や考えを伝え合ったところ、それぞれの解釈が異なっていることが判明したそうです。そこで、全員が納得できる共通認識ができるまで、徹底的に議論されました。議論を重ねることで解釈のずれが解消され、全員がより納得できる共通認識を持てるようになったのだそう。
一方的に伝えるだけでは、細かい真意までは伝わりません。解釈のギャップを埋めるには、それぞれの考えを話し合うのが一番です。
経営方針や事業戦略について考えると、組織の方針が自分ごととなるので腹落ちしやすくなるという利点もあります。
経営方針や事業戦略について、社員同士が話し合う場を設けるようにしてください。共通認識の形成は簡単ではありませんが、時間をかけて取り組む価値のあるプロセスです。
